優良収益物件を見極める不動産投資レッスン

優良収益物件を見極める不動産投資レッスン

事前予習から業者選び、経営のコツまで、収益物件運営ガイド

火災・天災

建築物に多大な被害を及ぼす火災や天災は、マンション投資をする上での重大なリスクのひとつです。防ぐのが難しいこれらのリスクですが、甘んじてその被害を受ける必要はありません。どんなことが起きても動じない男になれるよう、対策方法を教えて差し上げましょう。

火災や天災など予期せぬリスクへの対処法

火災への対策はどうすればいい?

収益物件として投資するマンション自体が、どのような装備や対策をしているのかをチェックすることに尽きます。火災報知器は全戸に標準装備されているのか。消化用スプリンクラーは全戸にあるのか、廊下などの共用部分にも配置したるのか。管理会社や消防署などへの自動通報システムなどは備えているのかといった点になります。

火災に強い物件とは?

火災への耐性は、物件の躯体構造が大きく関わってきます。火災に一番強いとされているのは、RC(鉄筋コンクリート)造です。また大規模マンションに多い重量鉄骨造は、鉄が融解する温度までに鎮火させることが不可欠のため、火災報知器やスプリンクラーの有無がより重要になってきます。一棟アパートなどで木造の場合、在来工法と2×4工法では、後者の方が火災に強いとされています。

地震に対する備えはどうすればいい?

かつての阪神淡路大震災、そしてまだ記憶にも新しい東日本大震災など。地震大国日本では、物件の安全性が気になるところです。この点での大きな判断基準としてはまず、不動産投資として購入する物件が、1981年以前に建てられたか、それ以後に建てられたかを必ずチェックしてください。1981年とはそれ以前の耐震基準が大きく改められた年なのです。事実、阪神淡路大震災や東日本大震災で倒壊した建物は、1981年以前のものがほとんどです。

1981年以降の建物なら安心と聞いたけど?

残念ながら、1981年以降の建物がすべて安心とは言い切れません。設計の段階で耐震基準を満たしていても、実際に施工された建物ではそれを満たしていないというケースも見受けられるからです。ニュースで盛んに報道された建築偽装事件をご記憶の方も多いことでしょう。そうした状況を受け、2007年には建築確認制度がより厳密化され、設計と施工の整合性が求められるようになりました。つまりは、地震に関してより高い安心を求めるのであれば、2007年以降に建物を狙うのが望ましいと言えます。

台風や洪水など、水害にはどう対処する?

低地や水辺、河川に近い物件を避けるのが肝心です。自治体による水害ハザードマップなども参考にしてください。逆に、自治体などが水害対策をキチンと行っているエリアであれば、低地や水辺、河川に近い物件でも検討する余地は生まれてきます。

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